法人のレンタルpcは節税対策にもなる

企業におけるパソコンは、購入した上で資産として利用した方が節税に役立つように感じるかもしれません。

しかし場合によってはレンタルの方がお得になることもあり得ます。

パソコンは購入すると会社の資産になるため、壊れるまでは自由に利用することが可能です。

しかし長期間使用していれば、どのようなものにも言えますが、だんだんとパフォーマンスも悪くなることが1つのデメリットです。

新しいOSが登場すれば、バージョンアップも行わなければならず、初期費用にさらに経費がかかることにもなるでしょう。

これでは節税どころか、余計に費用が膨らむ一方となります。

パソコンを長期的に利用したいと考えた場合には、購入したほうが確かにお得かもしれませんが、長期的に使えばランニングコストもかかるので一概に購入した方が良いとは言い切れません。

会社の減価償却が必要となる固定資産が150万円以上になった場合には、固定資産税が課税されることになります。

パソコン以外にもサーバーや冷暖房の設備、オフィス用品など数多くのものがありますが、これらは減価償却を行う資産は課税対象になってしまうため、固定資産税が必要となります。

このようなことから現在法人向けのレンタルpcを考えているのであれば、ECOPCレンタルショップに依頼することを考えてみましょう。

レンタル期間は自由で1ヵ月でも1年でも問題はありません。